JANコードのない自社商品に独自コードを付番する手順

執筆：Barcode Generators Editorial Team · editor@barcode-generators.com

「バーコード検品をしたいけれど、うちの商品にはバーコードが付いていない」

ハンドメイド品、小分けした商品、海外から仕入れた直輸入品、業務用の資材、自社で組み合わせたセット商品など、世の中にはバーコードが印字されていない商品が数多く存在します。仕入先が付けていない、少量生産で付ける前提になっていない、あるいは自社オリジナルブランドである場合、どれも自社の努力だけでは公的なJANコードが手に入りません。

この記事では、JANコードがない自社商品に対して、社内で確実に機能する「独自コード（インストアコード）」を付番し、現場の在庫管理やピッキング作業に乗せるまでの具体的な手順を網羅的に解説します。

JANコードがない商品は、なぜ管理から落ちるのか

在庫管理システムや倉庫管理システム（WMS）を導入したにもかかわらず、一部の商品だけがいつまで経っても台帳に載っていない、あるいは実在庫とデータが常にズレるという現象は、中小企業の現場で頻繁に起きます。この原因は、現場スタッフの能力や意欲ではなく、システムの「入口の作り方」にあります。

多くの標準的なシステムは、バーコードをスキャナーで読み取って登録・処理する流れを前提としています。読める商品はスムーズに物流の流れていきますが、JANコードがない商品は「あとで手動で入力する」という例外扱いに回されます。この手入力の作業は、忙しい日には後回しにされ、後回しにされたものは翌日には記憶から消え去ります。こうして、JANのない商品だけが静かに台帳の外へと抜けていきます。

さらに厄介なことに、台帳から抜けていくのは「たいてい金額の高い商品」です。大量生産されるコモディティ商品ではなく、少量生産品、高単価な輸入品、自社で組んだ高価格なギフトセットなどにJANが無いことが多く、そういう商品ほど1つあたりの単価が大きいのです。つまり、金額の大きい資産から順に台帳の外に出ていくという構造的なリスクを抱えることになります。

この問題を解決するための基本方針は一つしかありません。それは、読めない商品を「あとで手で入れる」という曖昧なフローに置かないことです。現物を読める状態にするか、読まずとも確実に登録できる入口をあらかじめ設計してから運用を始めなければなりません。

関連ページ: JANコードを取得する前に確認すること｜注意点と準備

自社バーコード（インストアコード）という選択

市販の商品に印字されているバーコードは、日本ではJANコード（Japanese Article Number）と呼ばれ、国際的にはEANコードという世界共通の規格です。この仕組みを維持するためには、GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）への登録申請と、初期費用および定期的な更新手続き（維持費）が発生します。

これに対し、自社の中だけで商品を識別・管理することが目的であれば、費用がかからない「自社バーコード（インストアコード）」の活用が最適です。

インストアコードは、日本の流通業界において先頭2桁が「02」または「20〜29」で始まる番号帯を使うことになっています。この帯域は外部のメーカーや事業者への共通割り当てが行われないため、外部の商品コードと衝突しません。スーパーマーケットの惣菜や精肉・鮮魚の値札シール、店舗独自の管理ラベルがまさにこの方式で運用されています。倉庫の中や自社ECの出荷管理において、外部流通を前提としないのであれば、インストアコードで十分に役割を果たします。

JANコード作成とデータ整備におけるAI・無料ツールの活用

自社コードを大量に採番し、商品マスターへ登録し、さらにそれをバーコード画像に変換する作業は、手作業で行うとミスが起きやすく多大な時間を要します。近年では、業務効率化の一環としてさまざまなツールが活用されています。

例えば、バーコード作成にあたっては、エクセル関数やマクロを使った方法だけでなく、ブラウザ上で即座に画像を生成できる無料のバーコード作成サイトや一括生成ツールが利用されています。さらに、近年注目を集めているのが、商品分類の体系化や採番ルールの設計、説明文の自動生成などにAI技術を取り入れる手法（janコード 作成 無料 aiなどと呼ばれるアプローチ）です。

AIや無料ツールを適切に組み合わせることで、「どの番号をどこまで使ったか分からなくなった」「商品の属性情報がバラバラでマスターが破綻した」といったトラブルを未然に防ぐことができます。

商品マスターを作成して独自コードを登録する

採番ルールと作成ツールが決まったら、実際に運用を始める前に必ず「商品マスター（商品台帳）」へ一元登録を行います。番号と商品情報が一対一で対応していない状態では、どれだけ正確なバーコードを作っても在庫管理は機能しません。

表計算ソフトや在庫管理システムを利用して、以下の必須項目を網羅したマスターを構築します。

• 独自コード（SKUコード）：自社で決めた重複のない識別番号
• 商品名・SKU名：サイズやカラー、仕様を含む具体的な名称
• 商品分類（カテゴリ）：大分類・中分類の情報
• 規格・仕様：容量、素材、入数など
• 登録日・更新日：データがいつ作成・変更されたかの履歴
• ステータス：販売中、取扱停止、廃番などの状態

管理表の運用時には、独自コードの入力列に重複チェック機能を設定するか、データベースの主キーとして設定し、誤って同一コードが複数商品に割り振られない仕組みを作ることが精度維持に直結します。

独自コードをバーコードに変換する

商品マスターに登録した独自コードは、現場のスキャナーで読み取れるようバーコードシンボルに変換します。自社内運用で用いられる代表的な1次元バーコード規格の特徴を把握しておきましょう。

• CODE39：数字のほかアルファベット大文字や記号を扱える規格。自社の品番表記や英字を含むSKUをそのまま表現しやすいのが特徴です。
• CODE128：数字・英大小文字・記号すべてに対応し、高密度で印字スペースを節約できる汎用規格です。
• インストアJAN（26/29で始まる13桁）：自社レジや店舗POSシステムでJANフォーマットのまま利用するための規格です。

自社に合ったバーコード規格を選択したら、専用のジェネレーターやツールを用いて画像データを生成します。ブラウザ上で簡単に独自コードを画像化・印刷データ化できるツールを活用することで、スムーズに次の印刷工程へ進むことができます。

現物にラベルを貼れない商品の逃がし先と印刷・貼付の手順

番号を決めてバーコード画像を生成しても、そのバーコードを現物のどこに持たせるかで現場の運用が詰まるケースが多々あります。現物に直接ラベルを貼れない理由は、「ラベルを貼ると商品の高級感や価値が下がる」「包装やパッケージの形状が特殊で剥がれやすい」「そもそも貼るスペースがない」など様々です。

現物に貼れない場合の代替運用

商品そのもの以外にコードを持たせる先としては、おおむね次の4つの逃がし先が考えられます。

1. 個包装・外装のポリ袋：商品本体ではなく、梱包しているチャック付き袋や外箱の視認しやすい位置にラベルを貼付します。
2. 保管トレイ・コンテナ・棚札：現物が非常に小さい場合や液体などで直接貼れない場合は、商品を収めている保管用コンテナやピッキング用トレイ、または棚の前面（棚札）にバーコードを貼付します。
3. ピッキングリスト・一覧表への記載：超小型商品やバラ部品の場合、ピッキングリストやレジ横に「商品名＋バーコード」をまとめた紙の一覧表を配置し、それをスキャンします。
4. Amazon等における「製品コード免除」の活用：ECモール特有の事情として、Amazonなどのプラットフォームでは原則JANコードが求められますが、自社オリジナル商品やセット商品については「製品コード免除」を申請することで、コード未登録のまま出品・管理することが認められています。

バーコード印字品質の維持と注意点

ラベルを印刷して貼る際は、読み取りエラーを防ぐための物理的ルールを守る必要があります。

• 余白（クワイエットゾーン）の確保：バーコード左右には必ず十分な無地スペースを設けます。余白がないとリーダーがバーコードの端を認識できません。
• にじみ・かすれの防止：感熱式プリンターやレーザープリンターの解像度を確認し、線が潰れたり掠れたりしないように印字濃度を調整します。
• 曲面への貼付の向き：ボトルや円柱形の容器に貼る場合、バーコードの縦線が曲面に沿って湾曲すると読み取り不能になります。縦線が曲面に対して平行になるよう、貼る向きを工夫してください。

レジ横の紙のコード一覧は、どこで壊れるか

「ラベルを貼る場所がないから、レジ横やピッキング場にコードの一覧表（紙）を置いて、ハンディでそこをピッと読めばいいや」という運用は、小規模な現場ではよく採用されます。しかし、この運用形式は一定の規模を超えると必ず破綻します。

この運用が壊れるのは主に次の3つの場面です。

• 1つ目は、商品が増えたとき： 一覧が数ページに及ぶようになると、目的のコードを探す時間が延び、レジや出荷が混雑したときに「探すより手入力したほうが早い」とスタッフが判断し、手入力へ逆戻りします。
• 2つ目は、探す人が慣れていないとき： 一覧は商品名の並び順に依存するため、正式な商品名や分類を把握していないアルバイトスタッフなどが引くときに時間がかかります。
• 3つ目は、名前が似た商品が並んだとき： 隣の行のバーコードを誤って読み取っても気づきにくく、間違いがサイレントに在庫台帳へ入っていきます。

したがって、紙の一覧表はあくまで暫定的な逃がし先とし、可能であれば商品パッケージや個包装、あるいは保管棚の棚札へバーコードを紐付ける形へ移行していくことが長期的な安定稼働の秘訣です。

効果は読み取りの側で数えられる：入出庫・棚卸しの運用

採番から印字・貼付までのデータと現物が揃ったら、実際の現場運用へ投入する前に必ずスキャンテストを行います。実機スキャンで問題なく一発で読み取れるか、桁数や形式がシステム上の商品コードと完全に一致しているかを検証します。

運用が始まれば、その効果は「読み取りの側」で明確に数えられるようになります。

自分で採番するときの落とし穴とよくあるミス

自社で独自コードを運用する際によくあるトラブルと、その具体的な予防・対処法を整理しておきます。

• 採番の重複と商品マスターの破綻：複数の担当者が別々にエクセルで番号を発行すると、必ず同じ番号が別商品に割り振られます。番号の発行権限は1人の担当者または1つのシステムに一元化しましょう。
• Excelでの「先頭ゼロ（0）」消失：「0201234567890」のような先頭ゼロを含むコードをExcelで直接開くと、数値型と判定されて先頭のゼロが消えてしまいます。入力時は必ずセルの書式設定を「文字列」に固定してください。
• 外部ECモールでのコード流用エラー：社内用のインストアコードをそのままAmazonや楽天市場にJANコードとして登録するとエラーになります。外部モールでは製品コード免除申請を行うか、正式なJANコードを取得して登録してください。

よくある質問

JANコードがない商品に、自分でJANコードを付けてもいいですか？

公的なJANコード（GS1規格の標準コード）を勝手に自作して付番することはできません。JANコードはGS1 Japanへの登録が必要な世界共通の事業者コードに基づき発行されるためです。ただし、社内や自社倉庫内だけで通用する「自社コード（インストアコード）」であれば、自由に番号を決めて運用可能です。

自社コードを付けたのに現場でスキャンされないのはなぜですか？

主な原因として、バーコードの左右に十分な余白（クワイエットゾーン）が確保されていないこと、印刷時の解像度不足で線がにじんでかすれていること、あるいはスキャナー側でそのバーコード規格（CODE39やインストアJAN等）の読み取り設定が有効になっていないことが考えられます。

自社コードは社外に出しても問題ありませんか？

自社の中だけで管理するためのインストアコードは、外部の共通流通網や他社のシステムでは認識されません。そのため、卸売先への出荷や一般的な外部ECモール（Amazonなど）へそのままJANコードとして登録することはできません。外部販売時は製品コード免除を申請するか、正式なJANコードを取得する必要があります。

AmazonにJANコードのない商品を出品するにはどうすればいいですか？

自社オリジナル商品やハンドメイド品、セット商品などでJANコードがない場合、Amazonのセラーセントラルから「製品コード免除（GTIN免除）」の申請を行うことで、製品コードを空欄にしたまま新規出品が可能になります。

はい、近年ではJANコード作成やバーコード生成において、無料のブラウザツールだけでなく、AIを活用して商品マスターのデータ構造を整理したり、一括で採番規則を生成・最適化したりする手法（janコード 作成 無料 aiなどのアプローチ）を取り入れることで、作業工数を大幅に削減する事業者が増えています。

Excelやスプレッドシートでバーコードを作成・管理する際の注意点は何ですか？

Excelでコードを入力する際、先頭の「0」が自動的に省略される数値変換トラブルが頻出します。必ず列の書式設定を「文字列」に指定してから入力してください。また、担当者ごとにファイルが分かれると番号の重複リスクが高まるため、一元管理されたマスターを必ず用意しましょう。

まとめ：まずは管理対象の商品と採番ルールを決める

JANコードのない自社商品であっても、明確な採番ルールの決定と商品マスターの整備を行い、独自コード（インストアコード）を付与することで、正確かつ効率的な在庫管理体系を構築できます。

社内での商品管理をデジタル化し業務ミスを解消するための第一歩として、まずは管理対象となるJANコードなし商品をリストアップし、無料ツールやAI支援機能（janコード 作成 無料 aiなど）も視野に入れながら、自社の運用に合ったシンプルな採番ルールを設計することから始めてみましょう。