Issn (雑誌コード)バーコード作成ツール
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【重要】2026年1月発行分からコード体系が変わりました
雑誌のバーコードを扱うすべての事業者に関わる変更です。2026年1月発行の雑誌から、定期刊行物JANコードの4桁目の意味が変わりました。
従来、4桁目は「0」固定の予備コードでした。この桁が、西暦年の下2桁目に置き換えられます。2026年発行なら「2」、2030年代なら「3」です。
| 先頭4桁 | |
|---|---|
| 2025年12月まで | 4910 |
| 2026年1月以降 | 4912 |
POSレジや在庫システムで「4910で始まるコード=雑誌」と判定している場合、2026年発行分が雑誌として認識されません。読み取り自体ができない、価格が引けない、雑誌売上に計上されないといった不具合が起こります。
該当する可能性があるのは、レジ側の商品判定ロジック、自社開発の受発注システム、Excelマクロでの仕分け処理などです。「491」の3桁で判定するよう修正してください。4桁目を固定値として扱っている箇所がないか、コードを検索して確認することをおすすめします。
なお、名称も変わっています。2025年8月1日から「定期刊行物コード(雑誌)」は「定期刊行物JANコード」に改称されました。社内資料や仕様書の表記もあわせてご確認ください。
定期刊行物JANコードの構成
雑誌のバーコードは、13桁のJANコード(準拠)+5桁のアドオンコード=合計18桁で構成されます。書籍の2段バーコードとは異なり、1本のバーコードの右側に短いアドオンが付く形です。
| 区分 | 桁数 | 内容 |
|---|---|---|
| フラグ | 3桁 | 491 固定(定期刊行物を表す) |
| 年号1 | 1桁 | 西暦の下2桁目(2026年→2)※2026年1月から |
| 雑誌コード | 5桁 | 雑誌コード管理センターが誌名ごとに付与 |
| 号数 | 2桁 | 月号など |
| 年号2 | 1桁 | 西暦の下1桁 |
| チェックデジット | 1桁 | モジュラス10(重み1・3) |
| 予備コード | 1桁 | アドオン部の先頭 |
| 本体価格 | 4桁 | 税抜き本体価格(円単位) |
年号が2箇所(年号1・年号2)にあるのは、10年周期でコードが重複する問題への対策です。従来は西暦下1桁のみだったため、2004年7月号と2014年7月号が同一コードになる事例が発生していました。
アドオン部のチェックデジットはバーコードの下の数字には表示されません。パリティの組み合わせで検算する方式が採られています。
ISSNとの関係——混同しやすい点
ISSN(国際標準逐次刊行物番号)は雑誌そのものを識別する国際的な番号ですが、日本国内の書店・コンビニ流通では、ISSNではなく定期刊行物JANコードが使われます。海外の学術誌などでISSNを977で始まるバーコードにする運用はありますが、国内の一般誌の裏表紙にあるバーコードは定期刊行物JANコードです。
「雑誌にバーコードを付けたい」という場合、必要なのはISSNではなく雑誌コードの取得と定期刊行物JANコードの登録申請です。
雑誌扱いでも書籍JANコードを使うもの
ここは実務でよく間違えられます。雑誌扱いのコミックスとムックは、定期刊行物JANコードではなく2段型の書籍JANコードを使用します。
- 定期刊行物JANコード——週刊誌、隔週刊誌、月2回刊誌、月刊誌、隔月刊誌、季刊誌、臨時増刊号、別冊
- 書籍JANコード(2段)——雑誌扱いコミックス、ムック
コミックスやムックの場合は書籍JANコードのページをご覧ください。
印刷時の要件
雑誌特有の制約があります。
- シンボルの高さは印刷段階で15mm以上。製本時の三方断裁による縮小を見込み、実効12mmの確保が必須とされています。断裁で削られる前提で余裕を持たせてください
- 白地に墨色で表示します。地色がある場合は、バーコードユニットの領域を白抜きにしてください
- 目視文字はOCR-Bフォントが推奨されます
- 表示位置は、レジ操作・物流処理の妨げにならず、汚損・破損を受けにくい場所を選びます
申請窓口
当サイトでは雑誌コードも定期刊行物JANコードも発行できません。雑誌コードは雑誌コード管理センター(日本出版インフラセンター内、実務窓口はトーハン雑誌部)が一元管理しています。定期刊行物JANコードの登録・更新申請料は、出版者が発行する全雑誌の年間売上高に応じて決まり、3年ごとに更新手続きが必要です。
これはGS1事業者コードとは別の制度です。通常の商品用にGS1事業者コードを持っていても、雑誌に流用することはできません。
参考にした一次情報
執筆:Anna Smith | 公開日:2026年8月22日 | 最終更新:2026年8月22日
本記事の規格に関する記述は、GS1およびJIS/ISOの公開仕様を参照しています。参照先は本文中に記載しています。
最終更新:2026年8月22日。規格・制度は改定されることがあります。実運用の前に必ず公式資料で最新情報をご確認ください。誤りにお気づきの際はお問い合わせよりご指摘ください。