GTINの管理ルール

GS1事業者コードを取得したあと、実務で繰り返し発生する判断が「この商品変更でGTINを変えるべきか」です。判断を誤ると、店頭で別商品として扱われる、あるいは異なる商品が同じコードで流通するという問題が起きます。

GTINを変更すべき場合

GS1の考え方の原則は、消費者や取引先が「別の商品」と認識するなら別のGTINです。代表的なケースを挙げます。

迷った場合の目安は「取引先の発注データや在庫データで区別する必要があるか」です。区別が必要なら別GTIN、不要なら同一で構いません。最終的な判断は取引先の運用にも影響するため、大口の納品先がある場合は事前に相談してください。

廃番になった商品のGTINをすぐ別商品に使い回すと、取引先のマスタや過去の履歴と矛盾します。GS1は一定期間の再利用禁止を定めています。期間は商品分野によって異なるため、GS1 Japanの規定をご確認ください。

事業者コードの桁数に余裕がある場合、再利用せず新しい番号を使うほうが安全です。9桁の事業者コードなら1,000品目、7桁なら100,000品目が設定できます。

GTINが「商品」を識別するのに対し、GLN（Global Location Number）は「場所・組織」を識別する13桁のコードです。

GLNもGS1事業者コードをもとに自社で設定します。GTINとは番号帯が独立しているわけではなく、同じ事業者コードから作ります。大手小売との取引でEDIを導入する際に求められることがあります。

店舗内でのみ使用する値付け用のコードには、02、20〜29で始まる番号帯が予約されています。

これらは店外では通用しません。他店やECサイトでは意味を持たず、GS1のデータベースにも登録されません。流通させる商品には使えないため、自社ECに転用しないよう注意してください。

個体ごとに重量が異なる商品（精肉、鮮魚など）では、GTINだけでは価格が決まりません。外装ではインジケータ9のGTIN-14を使い、GS1-128のAI(3103)などで正味重量を併記する運用があります。

運用は取引先の仕様に依存します。必ず納品先の物流仕様書を確認してください。